ハウスメーカーはダメで工務店がいい、あるいはその反対とも一口に言うのは危険です。
単純な二択では、家づくりは建てた後の後悔と失敗につながります。
高価なものはいい、低価格なものはダメ。
そんな単純な話ではないから、あなたは家づくりを必死に勉強していると思います。
情報が飛び交う家づくりで成功するには？というお話です。
住宅先進国（欧米）のどこにもハウスメーカーが存在しない理由
日本の事情だけで分かりにくいとしても、海外の事情を知ると選ぶべき会社が見えるかもしれません。
実は世界一の住宅大国のアメリカで、政府が構想していたのは…GMやフォードのような巨大自動車メーカーに住宅を全米で同一仕様の商品として量産させようというもの。いわゆるハウスメーカーを作らせようとしました。
しかし、全米統一仕様の住宅の構想は、
- アメリカでは転職や昇進にともなう家族単位の移住が盛んで家は頻繁な売買の対象になるのに、商品とするとモデルチェンジなどで陳腐化して築年数とともに価値が下がり換金性が損なわれる
- 北の寒いアラスカやニューヨークから南の温暖なフロリダまでの気候の差が大きく、地域に合わせた大幅な仕様変更が必要
- 住宅地ごとに景観についての規定があり、メーカーがデザイン・材料を合わせるのは多品種少量生産となって割高になりやすい（街並みの規定が成功したかどうかの評価は築年数を必要とするので、アメリカでは新築住宅の価値が低めになりやすい）
この3つの実態のために、家を資産あるいは地域に合わせて建てるインフラ（社会基盤）と考えるアメリカの実情に合わず頓挫し、現在も全国で小規模ビルダーによって建築されています。
その小規模ビルダーの連合体としてNAHB 全米住宅建設業者協会があり、建て方の規定はここで決まります。
あるいは、2011年にフランスは世界で初めて新築住宅の化学物質ゼロ義務化を目指すと当時のフィヨン首相の名で宣言し、2023年にはWHO(国連世界保健機関)や厚労省の指針値の1/10（測定での検出限界と同等）をガイドラインとして設定しました。
国連辞任理事国が付属機関の指針値をまるで生ぬるいとして、これほどの宣言を出したことは衝撃的ですが、日本ではそんなのできるはずないと思われているのか、まず話題になりません。
がんをはじめとする、住宅が原因の疾病によって経済力低下や学力低下を防ぎ、医療費増大で国家や地方財政が圧迫されているのを改善して教育などに投資しようというもので、ビルダーの努力もあって、医療費の支出は減少、がん患者も減少傾向にあります。
そして、では日本では？という疑問も同時に持ってください。
日本だけはがん患者は増加傾向のままで、発症は国民の1/2に、死因も1/3を占め、医療費も増大傾向のままです。
家を量産品の商品とすると、家族と世の中に与える影響が悪い方向に振れてしまうのは各国共通。
それなら、個々の家族にも、まちにも合わせて家を建てていくのが自然な成功法です。
社長が現場や完成後のお家に顔を出す地元の会社だからこそ、大洋住宅は結果も公約すべきと考え、全てをお伝えします。
暮らすまちを「正確に」知る
まず、大前提として、大洋住宅では長年暮らす地元・豊中をはじめ周辺のまちをデータと実体験のいずれも知り、一棟一棟をまちと住む人に合わせて建ててきたからお伝えできます。
省エネルギーの地域区分では条件が一番厳しいのは寒い北海道で、一番緩いのは暑い沖縄。
だから、大阪ではほどほどの性能で十分…この性能の決め方を無条件に信じると失敗します。
豊中をはじめ箕面や池田・吹田で長く住み続けられるためにも地理条件として、
- 北に有馬高槻構造線、東に上町断層という震度7の地震を引き起こし得る断層が2つ通っている
- 一日の最高気温で何度も「日本一暑いまち」のひとつとして記録された
ことを踏まえ、長く住めることと新築のときの高い耐震性能も落とさず継続して住めるようにWB HOUSEの透湿で「結露からカビなど腐敗の流れを断ち切り、制震ダンパーも装備、断熱に加えて遮熱も合わせ、暑さ寒さ対策も高いレベルで、それこそエアコン不要も可能な性能、家じゅうの温度差ゼロ」を実現しています。
もう一つ、よく知っておきたいのが耐震実験で使われる地震波と建物の耐用年数の関係。
よくテレビCMなどで100回を超える耐震実験に耐えたと宣伝されていますが、実験に使った地震波は、新築を想定した建物に、公式には震度6として計上されていたもの（1995阪神淡路：神戸波）、震度7ながら被害がほとんどなかったもの（2011東日本：築館波）を使っており、複数の大学の地震・防災の専門家から「一番強度が高い新築のときに200回やっても倒壊するはずもない」と指摘されています。
逆に言うと、「強度が下がった10年目以降に鷹取波など（本当に倒壊多数になった地震波）が来たら、ひとたまりもない」のです。
だから、最大限対応するために大洋住宅が念頭に置くのは、築20年以降も強度が落ちないようにWB HOUSEをベースにして、震度7かつ実際に被害が甚大（＝加速度が強大）だった「鷹取波（1995阪神淡路）」「越後川口波（2004中越）」などに備えることです。
放置されている、熱の75％を跳ね返せる唯一の方法
断熱材で防いでいるのは、伝導熱（触れて感じる熱）と対流熱（空気の流れで感じる熱）の2種類。
防げる熱量が多そうですが、実は、グラスウールでもロックウールでもセルロースファイバーでも…種類に関係なく断熱材の性能を上げて防げる熱は…
最大でも家に入ってくる全ての熱量のおよそ1/4です。
後の75％は輻射熱で、断熱材を素通りします。クルマの窓ガラスに敷くサンシェードや木陰のように、室内に入って来る手前で跳ね返す方法があるにもかかわらず、この方法を採用しているメーカーはありません。
全体の3/4にも及ぶ輻射熱にも対応すべきと考え、アルミ遮熱材とウレタン断熱で内断熱・外断熱のいずれもカバーしています。
気温38℃でもエアコン未使用で1階30℃、2階小屋裏31℃（摂津市N様邸で計測）という外に影響されず、室内の不快な温度差もない、理想の家です。
 アルミの内側にはウレタン断熱 |
 「断熱」を超えた、アルミで包む家 |
「換気装置を使わずに化学物質ゼロ」の価値
実を言うと、大手ハウスメーカーや工務店が出すUA値（外皮平均熱貫流率）やC値（気密性能値）などカタログに出ているゼロエネルギー住宅のための性能値を算出する前提は、実際の生活とはかけ離れています。
しかも、5％減や10％減ではなく、およそ1/5に低下します。
その理由は「換気装置を使用すれば、強制的に2時間あたり1回の換気（一日12回分）が行われてその分冷暖房エネルギーは放棄される」ことにあります。
このエネルギーロスが光熱費の請求に跳ね返ることを嫌って換気装置をオフにした場合に湿気が溜まってカビやダニを呼び、家を建てる時に使った防腐剤殺虫剤のためにシックハウス・香害、はてはがんを発症するわけです。
でも、そうなっても、実は罰則も救済手段もありません。
それに何より、化学物質や二酸化炭素、湿気は空気より重く、乳幼児が寝る床面近くの高さに溜まりがち。壁の高いところにある換気口までこれらの物質を導くにも動力が要ります。
そこで、WB HOUSEで換気を使うことなく壁全体から化学物質や湿気、二酸化炭素を排出し、結露をなくしてカビダニの繁殖も防止します。
詳しくはお電話・フォームでお問い合わせいただくか、各地で開催する勉強会・個別相談にお越しください。
一緒に解決していきましょう。
WB HOUSEを知りたい方へ
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